アジアの基礎知識
PwC 2013年 APEC CEO意識調査
PwCでは、2013年APEC CEO意識調査として、2013年6月11日から8月9日まで、APEC21カ国・地域を含む
世界40カ国のCEOと業界リーダーを対象に調査を実施し、CEOやその他の経営トップ、ビジネス専門家にも 詳細なインタビューを行いました。 本報告書では、その結果を基に、世界を動かしている要因と自社の成長戦略に対するビジネスリーダーたちの 見方を取りまとめ、次のような傾向があると説明しています。 ・2013年は、その後1年間の収益成長の見通しに対して自信を持つCEOが増えた ・CEOの68%が、アジア太平洋地域の事業への投資を増やそうとしている ・CEOの87%が、中間所得消費者は自社の成長戦略に影響すると回答 ・アジア太平洋地域のCEOは、新しい消費者に合わせて戦略を変更している ・消費者の需要を重視する上で、CEOたちのストレスは研究開発と人事領域にある ・地域の成長計画を策定するにあたり、技術要員、管理要員、経営幹部の需要が最も高い ・CEOの5人に1人が携帯端末対応の製品やサービスの提供を考えている ・CEOの49％が、地域で官民連携のインフラモデルを構築することが今後3年から5年の自社の成長にとって重要だと考えている ・CEOたちは、規制および貿易インフラの改善が事業にとって最も重要と考えている ・CEOたちは、アジア太平洋地域で進む貿易交渉の機運を歓迎してる （2014年06月）老齢化が進み出生率の減少する日本にとり、戦略的経済協力結成の重要性は今までにまして顕著である。
環太平洋戦略的経済連盟協定(PPT)に参加しようとする日本の努力はこの過程における前向きな進展であり、 グローバルな労働力を活性化し動員するためにはさらなる努力が必要となる。日本政府や、ソフトバンク、楽天、ユニクロなどの主だった民間企業の労働力を国際化する努力に合わせて、
個人は、より高い国際英語力のランクに達する努力だけでなく、アジア太平洋地域で効果的にビジネス活動するための コミュニケーション能力も向上させる必要がある。アジア人の英語力
日本とその他アジア諸国の英語力をみるため「TOEFL iBT」のランキングを見る。 ※世界で見ると、 １位 オランダ １００ ２位 デンマーク ９９ ３位 シンガポール・オーストリア ９８ ８０位 韓国 ８１ １０５位 中国 ７７ １３５位 カメルーン ７０ １３５位 トーゴ ７０ １３５位 クウェート ７０ １３５位 日本 ７０ １３９位 ギニア ６９ １３９位 シエラレオネ ６９ １６３位 モーリタニア ５８ ※アジアで見ると、 １位 シンガポール ９８ ２位 インド ９２ ３位 マレーシア パキスタン フィリピン ８８ ９位 韓国 ８１ １６位 中国 ７７ ２４位 アフガニスタン ７３ ２４位 モンゴル ７３ ２４位 ベトナム ７３ ２７位 日本 ７０ ２８位 ラオス人民民主共和国 ６７ ２９位 タジキスタン ６６ ３０位 カンボジア ６３ 2005年には、世界の全受験者の65%に当たる820,000人もの日本人が「TOEIC」試験を受けたのだが、 日本は27カ国の中で25位、中国は27位、韓国は22位だった。 その僅か5年後の2010年の「TOEFL iBT」試験受験者の中では、日本はアジア30カ国の中で27位、 韓国は9位、中国は16位となった。「アジア英語」
最近「アジア英語」という言葉をよく耳にします。 アジア各国で話される自由な英語という意味にでも理解していただければ結構かと思います。 「何故アジア英語なのか？」 ⇒よく勘違いする方がいらっしゃるのですが、「アジア英語」を話せるようになることではありません。 「アジア英語」を知り、「なーーんだ！これもまた英語かーー！ ネイティブでなくたって良いんだ！」と思い、 英語を話すことを気楽に受け止め、義務教育で学んだ膨大な時間よりもうんと短い期間で、 英語を話せるようになれるという意味で注目されているのだと、私たちは考えます。●「アジア英語」を特集したメディア
・AERA (2014年8月18日発売) http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=16214
・週間ダイヤモンド (2014年8月18日発売) http://dw.diamond.ne.jp/articles/-/10500
・ワールドビジネスサテライト (2014年7月21日放映) http://txbiz.tv-tokyo.co.jp/wbs/lineup/2014/07/21/ ・CNN english express (2014年7月号) http://ee.asahipress.com/detail/108175/
・週間ダイヤモンド (2014年1月16日発売) http://dw.diamond.ne.jp/articles/-/8101
・東洋経済 (2013年11月11日発売) http://toyokeizai.net/articles/-/23701
まとめ
・海外の事業所で働く人を、
・海外の事業に関わる日本のメンバーを、 わざわざ雇用する時代は終わりました。 貴社のことを知り、貴社で活躍してくれている貴重な現行メンバーに「英語」もみにまとってもらう時代です。 APEでは、極めて単純な言い回しで、且つ多少自己流でも「英語でのコミュニケーション」を身に付けてもらう「導入部」を、 お手伝いいたします。【注】APEでは、アジアの人達と共に成長したい思いを込めまして、「アジア進出」という言葉は使わず、 「アジア展開」という言葉を使わせていただいております。
